今回は、企業が独自に行う働き方改革について、株式会社IHIの事例をご紹介します。コロナ禍、そしてアフターコロナを見据えて企業を成長させるためには、働き方の大幅な見直しが重要です。ぜひ、自社における取り組みの参考にしてください。
スマートワーク推進部を発足！主な取り組みは
株式会社IHIは、2021年4月に「スマートワーク推進部」を発足し、非効率な業務を撤廃する動きを進めています。
主な取り組みは、下記のとおりです。
・メール送信を効率化するために、役職で呼び合う風土を廃止
・社内会議を一切行わない「ノー会議デー」の設置
・不要な37の業務を廃止
・現場からの意見を募る「アイデアボックス」の設置
短期間で効果が見え始める
2021年4月から始めた取り組みは、早速効果を出し始めています。たとえば、会議時間の短縮です。無駄に会議が長引かないよう、25分または50分の会議時間を基本に。「数分でも短縮できるように」と従業員の意識が変わってきています。
働き方の抜本的な見直しが企業成長につながる
コロナ禍で経済状況が変化する中、激しい競争を勝ち抜くためには、従業員一人ひとりが能力を発揮できる環境づくりが不可欠です。
これまで常識だったものも、業務の非効率化につながっている可能性があります。ぜひ、今後の企業成長のためにも、自社の働き方について抜本的に見直してみてください。
